東京大学生産技術研究所(東大生研)では、2025年5月30日（金）、5月31日（土）の二日間の日程で一般公開を開催いたします。
この中で、東大生研次世代育成オフィス（ONG）では、「未来の科学者のための駒場リサーチキャンパス公開」（以下、本キャンパス公開）を実施いたします。

本キャンパス公開では、中学生・高校生を対象に、駒場リサーチキャンパスで行われている研究を分かりやすく紹介する見学や講演会等をご用意しています。普段見ることができない最先端の研究施設や実際の研究現場を見学し、研究の一端を体験することができます。

参加希望の学校は、以下の要領にて学校単位でお申込みください。

（１）未来の科学者のための駒場リサーチキャンパス公開の主旨

本キャンパス公開では、中学生・高校生を対象に、最先端の科学技術や工学研究に触れることで参加した生徒の興味・関心を高めるとともに、科学技術と社会との結びつきを理解してもらうことを目的としています。

（２）対象

中学生及び高校生とその教員

（３）団体見学

当日に受付でお渡しする見学資料を基に、「見学おすすめマップ」に掲載の対象研究室やキャンパス内での開催イベントを自由に見学いただけます。
控室の用意はありませんのでご了承ください。

①募集数

参加生徒数は1校につき、原則100名までとなります（申込時より生徒数が変更となる場合は速やかにお知らせ願います）。

参加校には、5月中旬までに「参加者リスト」を提出いただきます。

②開催日時

　　 2025年5月 30日(金)　 10:00-17:00

　　 2025年5月 31日(土) 　10:00-17:00

 ※団体見学は以下時間帯に合わせて、受付をお願いいたします。
      （申し込みフォームにチェックを入れてください。調整後、受付時刻をご連絡いたします。）

     5月30日(金) 10:00
     5月30日(金) 11:00
     5月30日(金) 12:00
     5月30日(金) 13:00
     5月30日(金) 14:00
     5月30日(金) 15:00

     5月31日(土) 10:00
     5月31日(土) 11:00
     5月31日(土) 12:00
     5月31日(土) 13:00
     5月31日(土) 14:00
     5月31日(土) 15:00　

（４）申込条件

■参加希望の学校に所属する教員による申し込みであること。

■責任者が必ず随行すること。

■本キャンパス公開の主旨をご理解いただけること。

■参加目的が明確であり、十分吟味されていること。

■生徒自身が単なる学校行事への参加ではなく、学問に対する意欲や興味により参加を希望していること。

■参加当日のアンケートにご協力いただけること。

■参加前日までに以下の次世代育成オフィス（ONG）制作の映像教材（いずれか１つ）を視聴した上、
  教員用、生徒用のアンケートにご協力いただけること。（当日までに確認をさせていただきます）

   　＊映像教材掲載Webページ：https://ong.iis.u-tokyo.ac.jp/ong-steam-stream/

（５）参加費

　　　無料 （会場までの交通費はご負担ください）

（６）申込方法

           東京大学 生産技術研究所 次世代育成オフィス(ONG)ホームページ内のGoogleフォームにて、お申し込みください。

         ■ONGホームページ：https://ong.iis.u-tokyo.ac.jp/

　　■申し込みフォーム  : https://forms.gle/5C56HrajPrYiUnydA

（７）申込期限

　　 2025年4月18日(金) 17:00まで

（８）その他

• 申込多数となった場合には、大変申し訳ございませんが、受入れできない場合があります。お申込み多数の場合には、申込書の「参加目的」や「期待される効果」、「過去のお申込結果」等を参考に参加校を決めさせていただきますので、予めご了承ください。参加の可否については、2025年4月下旬を目途にメールにてお知らせいたします。
• 参加決定後、2025年度はONGへの学校単位のお申し込みをもってキャンパス公開の団体見学申込は完了となります。予約システムOCANsによる生徒さん個人での予約は必要ありません。
• バスでの入構はできません。公共交通機関でご来場ください。
  また、キャンパス前でのバス乗降も不可とします。（団体見学以外で来場される場合も同様です）
• 見学中に事故や怪我等が発生した場合、弊所では責任を負いかねます。学校の責任において、課外授業での保険に加入いただく等、対応をお願いいたします。
• 見学できる研究室は、事前の予告なく変更されることがありますが、ご了承ください。
• キャンパス内では食事が可能ですが、レストラン・カフェの座席数は、非常に限られています。また、屋外の食事場所も天候条件等により使用できない場合があります。あらかじめご了承ください。
• 当日の様子を、担当者が写真撮影させていただく場合があります。次世代育成オフィス（ONG）事業報告書、Webサイトでの開催報告等に掲載をさせて頂きます。参加者が特定できる撮影は控えるようにいたします。ご支障ございましたら、事前にお申し出ください。

（９）問合せ

東京大学生産技術研究所 次世代育成オフィス（ONG）事務局
〒153-8505　東京都目黒区駒場4-6-1

TEL：03-5452-6894　FAX：03-5452-6895

e-mail：ong@iis.u-tokyo.ac.jp

〔対応時間：10:00～12:00、13:00～17:00（土・日・祝日を除く）〕

次世代育成オフィスは、日本トライボロジー学会、埼玉工業大学と共催で、謎解き（クイズやパズルなど）をしながら，

楽しく摩擦の体験や実験して，考えながら科学や工学を体験学習できるイベントを開催します。

♦ 摩擦の科学ｘ謎解き　～トライボロジーを体感しよう～

”ピラミッドの危機！？　古代エジプト王からのSOS！！”

開催日：2025年3月1日(土) 14:00-16:00　応募締切 2月23日(日）

会場：東京大学生産技術所　S棟プレゼンテーションルーム

対象・定員：小学3年生～中学生、30名

詳しい内容やお申込みはこちら↓

https://www.tribology.jp/conference/misc/event20250301.html

皆さまの応募お待ちしております！

東京大学生産技術研究所次世代育成オフィスでは、以下のとおりリサーチ・アシスタント（RA）を募集します。

１．職種： リサーチ・アシスタント(RA)

２．応募締切: 令和5年2月28日(火)必着

３．募集人員： １名

４．研究業務の課題名：令和5年度ジュニアドクター育成塾

５．研究業務の内容：

・「ジュニアドクター育成塾」や関連する小中高大連携によるSTEAM教育支援のための教材やパフォーマンス課題、評価基準等の開発支援。

・「ジュニアドクター育成塾」や関連する小中高大連携による教育プログラムの受講生指導助言。

・上記に係る中高理数系教員との協働による実践研究の補佐。

６．応募資格：大学院博士後期課程及び獣医学又は医学を履修する大学院博士課程の学生（ただし、休学中である場合は応募できません）

７．研究業務月額単価:　1万円（予定）

８．委嘱期間（予定）: 令和５年４月１日～令和６年３月31日（予定）RA研究業務計画書はこちら

９．委嘱内容の評価：

委嘱期間中は毎月、リサーチ・アシスタント研究業務経過報告書（様式2）の提出を求めるとともに、委嘱期間終了後、RA研究業務終了報告書(様式3)により、研究業務の実施内容及び遂行経過の審査及び評価を行う。

１０．応募書類：

・RA研究業務計画書（様式１） １通　（excel添付が可能なら載せてください）

・研究業績一覧（任意様式)　1通

・学生証（写）1通（入学予定者は学生証（写）にかえて履歴書１通）

１１．問合せ先及び書類提出先：

〒153-8505 東京都目黒区駒場4-6-1

東京大学生産技術研究所　次世代育成オフィス　ONG事務局　駒崎

e-mail： utjrdr[at]ni-coref.or.jp 　　　atを＠に変更ください。

（封筒表に「リサーチ・アシスタント応募書類在中」と朱書きの上、簡易書留で郵送のこと。同等の内容をutjrdr[at]ni-coref.or.jp にメールで提出しても良い。その場合、件名を「リサーチ・アシスタント応募」とすること）

１２．備考：

・応募の秘密は厳守し、応募書類は採用選考の目的以外には使用いたしません。

・応募書類は返却いたしません。

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《対象者に関する留意事項》

（1）日本学術振興会特別研究員、国費留学生や民間等から返還義務のない相当額の奨学金を受給している学生についても対象とする。ただし、日本学術振興会特別研究員は特別研究員制度の支給制限（８．８万円/月）を超えて従事することはできない。なお、各制度の支給制限を超えて委嘱することはできない。

（2）休学中の学生は委嘱できない。

（3）学生が遂行する研究業務については、当該学生の授業等に支障がないよう教育的配慮に努める。

（4）研究業務単価の支給は、税法上、給与所得として課税されるので、毎月所得税を源泉徴収の上、支給することとなる。その際、１月から１２月までの年収が１０３万円を超えると所得税が課税されるため、年末調整や確定申告を行う必要がある。なお、当該年収に応じては、次年度に住民税が課税される場合もある。

（5）学生が所得税法上の扶養に入っている場合は、当該学生の１月から１２月までの年収が１０３万円を超える場合は扶養控除を受けられないこととなる。

（6）親の健康保険の被扶養者となっている学生は、学生の収入によっては親の被扶養者から外れる可能性があるため、注意願いたい。（例：共済組合、政府管掌保険は年額１３０万円（月額１０８，３３３円）を超える収入がある場合は親の被扶養者から外れる。）また、外れた場合は学生自身で国民健康保険に加入することが必要となる。

（7）授業料免除は、世帯の状況により家計基準の計算が異なるが、当該学生の収入額によっては、免除されない場合もある。また、日本学生支援機構奨学金の採用においても、収入基準額を超える場合には採用にならない。

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